薬剤師と欠格

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薬剤師と欠格

薬剤師資格には欠格条項があります。薬剤師は国家資格の一つであり、患者に対して医薬品を提供する重要な役割を果たします。そのため的確に医薬品を提供することができるよう、従事できる人をあらかじめ定めることにより、大きな問題を事前に回避することができます。薬剤師の欠格条項の一つが未成年であることです。薬剤師になるためには成人していることが求められるため、未成年が薬剤師免許を取得することはできません。もし未成年が薬剤師を目指したいと思う場合には、成人するのを待つ必要があります。日本においては高校卒業時の年齢が最低で18歳になっていますから、大学を卒業するころには間違いなく薬剤師免許が取得できる年齢に達するようになっています。

欠格条項の二つ目は成年被後見人であることです。成年後見人とは成人した人に適切な判断能力が無い場合に選ばれた成年後見により、財産分与などの権利を付与する制度のことを指します。成年被後見人とは物事を適切に判断する能力があるとは認められない人のことを指しますから、薬剤師のように人の生命にかかわる業務を遂行する場合には、成年被後見人は不適格ということになります。仮に薬剤師免許を持っている人が成年後見に制度における被後見人になった場合には、薬剤師資格を自動的に失います。

欠格条項に被保佐人であるという項目があります。保佐人とは精神障害により適切な判断能力がないとみなされた人の決定を下す際に同意を与えることのできる制度を指します。成年後見人と保佐人制度の大きな違いは、前者が身体的な機能面で判断力や決定力が無い人に対して適用され、後者は精神的な面で適切な判断能力に欠ける人に対して適用されるという点です。薬剤師の場合、被保佐人となった場合には薬剤師免許は取り消されることになります。しかし被保佐人に該当するかは精神的な疾患を持っているかどうかによって判断されるわけではありません。うつ病などの精神疾患の場合は保佐人制度の対象になるかどうかは疾患の重さによって決定されるからです。

欠格事項に該当するかどうかが争われる他の事例に聴覚障害があります。聴覚障害については長年欠格事項として扱われてきましたが、聴覚障害者であっても薬剤師免許を取得している人がおり、あきらめる必要はありません。障害者であっても薬剤師免許を取得できる可能性は十分にあります。欠格条項から身体障害が除外されたことにより、幅広く薬剤師免許を取得できる機会が開かれるようになっているのは喜ばしいことです。

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